近い将来は地下鉄やショッピングモールなど大型の公共施設で道に迷ったり、目的地を見つけられずにさまよったりすることが減る見通しだ。室内空間情報と位置情報把握技術を基にする「室内ナビゲーション」サービスが間もなく商用化されるからだ。このアプリをスマートフォンに設置すれば、3D地図が目的地に到着するまで案内してくれる。

8月25～27日の3日間にわたって開かれた「2014スマート国土エキスポ」では、室内ナビゲーションなど空間情報活用技術が公開された。同イベントには約100の企業と団体が参加した。



同イベントに出席したトリンブル(Trimble)のクリス・ギブソン(Chris Gibson)副会長は、開会式の基調演説で、「空間情報は、センサーやクラウド、ビッグデータ分析といった新たなICT技術を通じて幅広い産業で活用されている」と述べた。そして、「各種装備に搭載されたセンサーによってリアルタイムで空間情報が収集されている。モバイルセンサーによる空間情報の収集が急増している」と強調した。

同イベントのハイライトである産業見本市では、空間情報などをはじめ多様なデータの融合・複合を利用した技術が公開された。特別館では、公共・民間分野におけるビッグデータを活用した事例を視覚資料として観覧することができた。特に、SKテレコムは、起業準備者らに空間情報を活用した商圏分析コンサルティングを提供した。




韓国電子通信研究院がモノのインターネット(Internet of things)の技術を活用して開発した「スマートコーヒー自販機」は、スマートフォンで自分の好みに合わせてコーヒー、クリーム、砂糖の量を設定して機械にあてると、お好みのコーヒーが出てくる。また、来場者はメガネを通じて体験できる「スマートグラス」や立体映像を通じて仮想現実を体験する「キングダムライダー」、動作認識センサーを活用した消防安全教育装備など、空間情報機器を体験することができた。

参加した企業各社は、海外の政府代表団を相手に技術説明会を開いた。3Dスキャニング分野のトップ企業「ダインデジカルチャー」は、老朽化した工場の施設を室内空間情報3Dモデリング技術によって効率的に管理する方法を発表し、韓国土地住宅公社は土地情報システムを活用した海外新都市開発の経験とデマンド型の新都市開発を提案した。




一方、ウズベキスタンやモンゴル、ベトナム、スリランカ、ウルグアイ、カンボジア、フィリピンなど22の国の閣僚級が出席した会議では、「空間情報の人材育成に関する宣言文」を基に、細部実践計画が策定された。同宣言文には、空間情報分野における専門家育成の必要性に共感し、専門知識を共有する実践のあり方を具体化する内容が盛り込まれている。具体的には、オンラインを通じた教育資料の共有や招待研修プログラムの活性化、宣言文の履行と議題議論に向けた作業部会の新設なども明記されている。

今回の会議で国土交通省は、ウズベキスタンと空間情報分野における協力了解覚書(MOU)を締結した。これには、空間情報システムとデータベース構築、土地行政関連の政策・制度・行政経験の共有、測地・測量・遠隔探査、地籍分野の技術開発などが盛り込まれている。

国土交通省の関係者は、「今回のMOU締結を機に、両国の経済連携が一層深まり、新たな成長の道を模索できるはずだ。ウズベキスタンとの空間情報協力によって目に見える成果が上がることを確信する」と話している。

コリアネット　イム・ジェオン記者
jun2@korea.kr