2025年、韓国は世界との関係をさらに深め、新たな転換期を迎えた。外交の幅が広がり、経済は回復力を示した。Kーカルチャーは世界に浸透し、社会も外国人と共に生きる共生社会へと前進した。コリアネットは、外交・経済・文化・外国人政策の4分野から、今年1年の動きを振り返る。

「2025APEC」で記念撮影を行う李在明(イ・ジェミョン)大統領と各国首脳ら=11月1日、慶州
[ソウル=チョン・ミソン]
[写真=大韓民国大統領室]
国際的地位の回復を目指し、国益重視の実用外交が際立った一年だった。6月の新政権発足後、韓国は不安定な外交環境を立て直し、国際舞台での存在感を取り戻すことに注力した。トランプ大統領の再任に伴う関税交渉や米中競争の激化、北朝鮮とロシアの接近など、対外的不確実性は増す一方だったが、政府は実用外交を軸に外交正常化を加速させて対応した。
「G20首脳会議」で記念撮影を行う李大統領(1行目、右から4番目)=11月22日、南アフリカ共和国
今年、韓国はG7首脳会議や国連総会、ASEAN関連会議、G20首脳会議、APEC首脳会議など、国際舞台に相次いで参加した。なかでも慶州で開かれたAPEC首脳会議は、韓国が再びグローバル中枢国家としての存在感を示した象徴的な場となった。供給網や気候、安保といった重要課題でも、韓国は調整役・貢献国として確かな存在感を発揮した。
韓米首脳会談を行う李大統領(左)とドナルド・トランプ大統領=8月25日(現地時間)、米ワシントンDC
二国間外交では、関係の拡大よりも安定した維持に重きが置かれた。韓米関係では、関税をめぐる圧力が続く中でも貿易障壁を最小化する「韓米ファクトシート」に合意し、安定的な協力の土台を築いた。また、原子力潜水艦分野での協力も一歩前進した。日本では首相が相次いで交代したものの、韓日首脳間のシャトル外交は揺らぐことなく継続。韓中関係では、習近平主席の11年ぶりの訪韓が実現し、両国関係の安定的な運営を再び軌道に乗せた。
国連本部で開かれた安保理公開討議を、議長国代表として主宰した李大統領=9月24日、米ニューヨーク
対北朝鮮政策では、北朝鮮の無反応にもかかわらず、韓国は一貫して融和的なメッセージを発信した。9月には国連安保理議長国として、朝鮮半島の平和の重要性を訴え、「E.N.D.」イニシアチブに基づく段階的非核化構想を提示した。この構想は国連総会で肯定的に評価され、アントニオ・グテーレス国連事務総長も韓国の「交流-正常化-非核化」アプローチを公に支持した。イ・ジェミョン大統領は、対話再開の「ペースメーカー」としての役割を自ら明言し、韓国が朝米間の対話復元に積極的に貢献する姿勢を示した。
2025年、韓国の外交は、多国間舞台への復帰、二国間関係の安定的運営、対北朝鮮対話という三つの柱を軸に精力的に展開された。また、グローバル課題への責任ある対応を通じ、「グローバル中枢国家」としての地位を取り戻す契機となった。
msjeon22@korea.kr