7日にフランス・パリで発生したフランス新聞社「シャルリー・エブド(Charlie Hebdo)」襲撃事件の犠牲者に対し、韓国メディアが哀悼の意を表明した。

同紙の編集長や風刺漫画家ら10人と警察官2人が犠牲になった今回のテロ事件について、韓国メディア各社は民主主義に対する攻撃だとし、言論の自由を遮ることはできないと論評した。

京郷新聞は9日、「テロリストたちが民主主義の心臓を撃った」と題する社説で、「反対意見を物理的に排除しようとする行動は、寛容を重視するフランスの精神に相反する。欧州の中心部であり、自由・平等・博愛の伝統を誇る国で、米国同時多発テロの縮小版ともいえる事件が発生した」と論じた。また、「テロリストたちは民主主義の心臓を撃った。民主主義が失われれば平和は存在しえない。民主主義の中核である表現の自由、言論の自由を守ろうという国際社会の連携を支持する」と報じた。



東亜日報も同日、「我々もシャルリーだ...テロで言論の自由を脅迫することはできない」と題する社説で、「近隣の共和国の広場には表現の自由を支持する人々が置いていったボールペン数千本が積まれている。最悪の言論テロに立ち向かい、国際社会が言論の自由の保護に乗り出したことに共感する」と強調した。

世界日報は、「世界平和・言論の自由を踏みにじったアルカエダのフランステロ」と題する社説で、「テロは到底許すことのできない反人倫的犯罪だ。自らが信仰する宗教は神聖なもので、メディアの風刺に反感を覚えることもあるだろう。そうであれば、法的対応をとるか、抗議をすべきであり、テロによる報復行為はいかなる理由があっても許されない」と論じた。





ハンギョレ新聞も「世界を驚愕させた最悪の言論テロ」と題する社説で、「いかなる大義名分を掲げても、これは民主社会の根幹である言論と市民の生命を担保にした犯罪でしかない。メディアの報道を暴力で変えようという試みは絶対に成功しない」と論じた。

中央日報は「言論に対する反文明的テロを糾弾する」と題する社説で、「テロで言論にハミを噛ませることができると思ったら大間違いだ。聖域とタブーを意識した瞬間、言論はもはや言論ではない。宗教も批判と風刺を免れることはできない」と論じた。

コリアネット　イム・ジェオン記者
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