[ユン・ソジョン、イ・ギョンミ]

「イカゲーム」「パチンコ」といった韓国コンテンツの人気が輸出商談の増加をけん引している。

文化体育館後部と韓国コンテンツ振興院が６～７日の両日間、ソウル市内で「K-コンテンツ輸出商談会」をオンライン形式で開き、３９００万ドル（約５３億５５００万円）規模の輸出商談が行われたと１１日に発表した。

この商談会は、韓国コンテンツ企業の海外市場の進出を支援するために行われた。

今年で３回目となる今回の商談会は、過去最大規模で行われた。「CJ　ENM」「SM C＆C」といった韓国の番組・アニメーション・キャラクター・ゲーム分野の５２社や、中国や日本、米国、インドネシアなど２１か国・地域から１１２のバイヤー企業が参加した。

輸出商談額は、２０２０年の６６０万ドル（約９億６０８万円）から、去年は３８００万ドル（約５２億１６８２万円）へと、約６倍増となり、今年も小幅ながら増加した。

商談件数でみると、去年の２１４件より３割増の２７４件となった。

参加企業は、海外バイヤーと放映権や送信権の販売、リメイク、共同制作などに関する一対一の商談を行った。いくつかの企業は了解覚書や契約の締結に向けた議論が行われているという。

韓国コンテンツ振興院の池京和（ジ・ギョンファ）海外事業支援団長は「最近、K－コンテンツが高い人気を博していることから海外のバイヤーの間で関心が高まっており、大規模の商談会を開催することができた」とし、「今後、オフラインの輸出商談会を持続的に開催し、海外でも開くことで韓国のコンテンツ制作企業の海外進出を積極的に支援する」と話した。

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